実質リターン計算ツール

インフレを除いたうえで、お金で買えるものがどれだけ増えたかです。インフレ率7%のときにリターンが7%なら、実質リターンは0%です。残高は増えても、買えるものはまったく同じです。

どちらも複利で効くからです。正確な関係は (1 + 名目) ÷ (1 + インフレ率) − 1 です。インフレ率が低ければ引き算でもほぼ十分ですが、インフレ率10%では引き算だと実質リターンを1ポイント近く過大に見積もります。

多くの場合、そうです。4%の預金金利に35%の税金がかかると手取りは2.6%です。インフレ率が2.8%なら実質リターンはわずかにマイナスで、残高は増えても購買力は縮みます。

自分の国の長期的なインフレ率で、インフレ目標を持つ先進国なら通常2〜3%です。支出の大半が住居費や医療費なら、1〜2ポイント高めで試算しましょう。

はい。そのうえで目標も現在の価値で設定します。名目リターンと現在の価格で立てた目標を混ぜてしまうのが、老後資金の見通しが何十年もずれる最もよくある原因です。

長期的には現金より有利です。企業は値上げができるからです。短期的には、インフレが急上昇すると金利も上がるため、株価は下がることがよくあります。守りの効果は本物ですが、時間がかかります。